「勉強」の価値 

この辺で触れられていた「勉強」について。

しばらく前に学生時代を終え、社会人としてある程度経験を積んだ今だから言える。 「勉強」は、「勉強には大した意味がない」と言えるようになるためにやるものだと。何事でも、一つ上の次元に達しなければ評価はできないものだ。
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今年も残り3日 

この時期にやる仕事は、年内に片付けないといけないものであることが大半。更には各所の忘年会等も多く、時間外に働けない日が結構ある。常に先手を取って手を付けていかなければならず、気が抜けない。そして今日という日は、忘年会が絶対に入らないので、数少ない自由に使える「予備日」なのだ。真面目に働く限り、この日を潰すなんて恐くて出来ない。

そんなわけで、働くようになってから、12月24日には予定を入れていない。…そういうわけだからね!

2008年を振り返って[media] 

ええ…もう今年もあと10日を切ったということで、私が今年ここで取り上げた各メディアの作品を振り返ってみたいと思います。ちなみに私は単行本派の人なので、発刊されていない話は読んでいません。
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アニメとマンガを一緒にするな 

私は、両者は似て非なるものだと思っている。
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『最後の性本能と水爆戦』(道満晴明) 

「誰しもが生まれながらに平等な世界」を求めて 

「格差社会」が叫ばれる中でこんなニュースが。

自民税調 来年度実施に異論 相続税抜本見直し見送り
 2009年度税制改正で検討課題に上がっていた相続税の課税方式の抜本的な見直しをめぐり、自民党税制調査会(津島雄二会長)は27日、来年度の実施を見送る方針を固めた。納税者によっては、増税になるとの指摘が強く、景気の後退局面入り状況を踏まえて判断した。
 現行の相続税は、実際の遺産分割に関わらず、遺産総額を妻や子などの法定相続人で分け合ったと見なして控除し、課税額を計算している。これに対して、自民党税調は、遺産の受取額に応じて課税する「遺産取得課税方式」に変更することを検討していた。
 ただ、新しい方式に切り替えると、実際の相続人が正確に把握され、取得額が多いほど税率が高くなる累進課税が適用されるため、納税者によっては増税になる可能性がある。
 このため、自民党内からは、景気の状況を考慮して、導入に対し慎重な意見が相次いでいた。
 27日に開かれた党税調の幹部らによる会合でも異論が強く、有力幹部の1人は記者団に対し、「デメリットが多すぎる」と述べ、来年度の実施を見合わせる方針を示した。
 相続税の課税方式の見直しについては、10月の中小企業の事業後継者に対する相続税の軽減措置の拡充に合わせて、公平性の確保の観点から提案されていた。
 党税調は、遺産取得課税方式への変更を見送る方針を固めたことで、相続税の最高税率の引き上げや、基礎控除の引き下げなどの課税強化についても当面は行わず、現行の制度を維持させる方向だ。

 (フジサンケイビジネスアイHPより引用)


以下、この記事とはあまり関係ないのだけど、個人的に、相続税については、この程度では収まらない抜本的な考え方の転換が必要ではないかと思う。
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ナショナリズムに関するメモ 

「ナショナリズム」という単語は色んな意味合いを含むので、適していないかもしれないけれど。
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一抜けた 

ホンダがF1からの撤退を発表した。
ロス・ブラウン体制2期目に向け、KERSの開発を進め、バルセロナテストにも参加していたことから考えれば急転直下の決断だったのだと思う。

企業としては覚悟の上での決断だろうが、しばらくホンダがモータースポーツファンに叩かれることは仕方ないだろう。
規模縮小だけではなくてエンジン供給まで止めてしまったわけで、「一抜けた」がF1界全体にもたらす影響は決して小さくないはず。


個人的には、F1のことを抜きにしても、この時期の決定には疑問も残る。

今、米国ではビッグ3の公的支援をめぐる議論が本格化している。金融不安に端を発した世界的なリセッションの中で消費が落ち込み、耐久消費財の代表格である自動車業界が影響を受けたわけだが、今ホンダがF1撤退を発表すれば一般の人はこう思うはずだ。
「ホンダの状況はそんなに悪いのか」、と。

参戦費用は年間400億円というが、経常利益が9000億円近くある企業での話である。これはもちろん想像だが、今の時点での発表はあまりに費用対効果が良くないのではないかと思うのだが…。

今回の撤退の決定に関して、大島裕志本田技研工業広報・モータースポーツ担当執行役員は、「2008年の成績と今回の決定は関係ない」とし、昨年低迷した成績が撤退の原因ではないと語った。

こう言うよりも、企業的にはむしろ成績のせいにした方がダメージが少なかったような気も。


さて、F1的には、これで色々なところが変わってくる。
今シーズンを「捨てて」KERSの開発を進めていたホンダの撤退は、このシステムの推進に関しても影響が出てくるだろう。
また、突然にシートが2つ少なくなり、バリチェロはともかくバトンが余ることになる。まだシートの決まらないトロ・ロッソあたりにしてみれば更に選択肢が増えたことになる。


ただ、チームの「売り時」として今が適切なのかどうかには疑問も残る。

金融危機は原油価格の下落を招いており、この間まで元気だった中東勢にも陰りが見える。
さらに、トロ・ロッソがレッドブルに再び買い取られ、カスタマーカー禁止以後は姿を消すとも噂されている。それに関連する動きとして統一エンジン・トランスミッション案が提案されようとしているところであり、動向によって必要となるものが大きく変わる過渡期にある。

これらを考えれば、今の時点でF1チームを買い取ろうという動きがあるとはあまり思えない。投資目的では考えにくいし、自動車メーカーがホンダからチームを買うことはないだろう。
真面目な話、可能性があるとすれば、ロス・ブラウンに近く、投資とは別個にレースに対する情熱を持つお金持ち。M.シューマッハみたいな…無いか。


結局、ホンダはロス・ブラウンを招いて何がやりたかったのかわからなかった。

ホンダという自動車企業自体の力を見せたかったのであれば、外部からレースの専門家であるロス・ブラウンを招聘する理由はなかったはずだ。
逆に、そういったF1ファンでなければわからないような部分はさて置いて、まずは勝つための最短の道として彼を招聘したのであれば…今時点での中止は中途半端、人件費の無駄使い。

「仇討ち」の権利はあるか 

私としては、「被害者参加制度」には反対である。

被害者参加制度1日から 求刑で独自意見、裁判員に影響も
 犯罪被害者や遺族が刑事裁判に参加し、被告に直接質問したり独自に求刑について意見を述べたりできる「被害者参加制度」が1日始まる。これまでは証人として出廷し、心情を述べる以外は傍聴席で見守るしかなかったが、被害者団体の強い要望で実現した。ただ来年5月開始の裁判員裁判の審理に影響を及ぼす可能性があるとして、慎重な運用を求める声も出ている。
 2004年に夫を殺害された東京都中野区の近藤さえ子さん(48)は制度開始について「遺族は自分の思いを伝えられるだけでも救われる」と喜ぶ。被告の公判に足を運んだが「蚊帳の外だった。何も反論できず、傍聴席で泣くしかなかった」と振り返り「私のような思いはもう誰にもさせたくない」と強調する。

 (日本経済新聞記事より引用)

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